ZEBとは?- 「ZEB – ネット・ゼロ・ビル・エネルギー」のご紹介
はじめに
私たちが仕事や生活をするために使われるエネルギー消費は、国内の最終エネルギー消費の約3割を占めています。
これらの民生部門(業務・家庭部門)の活動が展開される住宅・建造物においても、更なる省エネルギー化や脱炭素化に向けた取組の一層の充実・強化が不可欠となっています。
「パリ協定」の目標達成に向けて、ZEBをエネルギー政策として重視し、補助事業、認定制度、登録制度を設けて推進し、2030年までに新築の建築物すべてをZEB化することは、日本政府の課題ともなっています。
今回は、そんなZEBにスポットを当てて、その取り組みを見ていきたいと思います。
ZEBについて
ZEBとは
ZEBとは、快適な室内環境を実現しながら建物で消費する年間の一次エネルギーの収支をゼロにすることを目指した建物の事で、Net Zero Energy Building(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の略称で、ゼブと呼びます。
ZEBの定義
ZEBの定義はというと、国内外で様々な議論や検討がされていますが、国の指針では外部から電力やガスの供給を受けていても、最低条件の「ビルのエネルギー消費を、基準エネルギー消費量に比べて5割以上削減」をクリアできていれば、ZEBであると認められます。
ZEBの種類
ZEBの種類ですが、エネルギー消費を100%削減してエネルギー収支を均衡させて、余ったエネルギーを売電などで外部に販売できるようになっているビルは純粋な「ZEB」で、75%以上削減させたビルを「ニアリー(Nearly)ZEB」、50%以上削減させたビルを「ZEBレディ(Ready)」、ZEB Readyを見据えた建築物として、外皮の高性能化及び高効率な省エネルギー設備に加え、更なる省エネルギーの実現に向けた措置を講じたビルを「ZEB Oriented」と呼んで4段階に区別しています。
4段階に分かれているとはいえ、「ZEBレディ」以上はすべて「ZEB」で、国土交通省の「建築物省エネルギー性能表示制度(BELS)」に基づいて、複数存在する第三者機関がZEBの認定を行っています。
ZEB化のメリット
建物のZEB化を実現することのメリットとして、下記の点が上げられます。
- 建築物の運用に係る光熱費を削減できる
- 自然エネルギー(採光、通風)を活用して省エネを実現しつつ快適性・生産性を向上できる
- ZEBのような環境・エネルギーに配慮した建物は、他の一般的な建築物と比較して不動産としての価値の向上、街としての魅力の向上などにつなげることができる
- 災害時において必要なエネルギー需要を削減でき、さらに再生可能エネルギー等の活用により部分的にではあってもエネルギーの自立を図ることができる
ZEBとは何か、その定義とメリットが分かったところで、ZEBの課題に目を移していきたいと思います。
ZEBの課題
ZEBの定義については、「ZEBについて」にて記しましたが、この定義だと比較がしにくく、これが原因で技術開発などの方向性が決められずにいるのがZEB業界の現状です。
では、定義を明確にすればと思うのですが、それも簡単なことではなく、定義を広範にすると、ZEBの意義が失われ、狭義にするとZEB実現が難しくなるのですと言うジレンマが生じています。
具体的にいうと、定義通りにいくと再生可能エネルギー設置が必要不可欠となるが、太陽光発電設備の設置のための屋上面積が限られるなどの物理的な問題が、導入を難しくしているのです。物理的に設置可能だったとしても、次の問題としてイニシャルコスト(初期投資額)がかなり高く、これも導入障害の一因になっています。
業者側の問題としては、ビルなどの建築物は一棟ごとに設計、建築の仕様が異なることから設計手法などの共有が難しく、コストを試算するかということについても明確な規定などは存在していないという点がZEBの普及を遅らせている原因に繋がっています。
また、ZEBの企画から運用・改修までは、下図の通り道程は長く、各ステップにおいてステークホルダーの協力というのも課題の一つとなっています。
ZEBの実現
ZEBの実現に向けての流れについて、手続きや設計施工といった部分に触れると話が広がりすぎてしまいますので、今回はエネルギー部分のみに注目したいと思います。
ZEBを実現するためには、まず省エネと創エネの技術(設備)が不可欠で、更に省エネに関しては、建物内の環境を適切に維持するエネルギーの需要量を減らすための技術(パッシブ技術)とエネルギーを効率的に利用するための技術(アクティブ技術)の両方が必要となります。そして、パッシブ技術によってエネルギーの需要を減らして、どうしても必要となる需要についてはアクティブ技術によってエネルギーを無駄なく使用し、そのエネルギーを創エネ技術によって賄うといったステップで検討することが重要です。
また、建物の運用段階では、どこにエネルギーの無駄が発生しているか、どのように効率的に設備を運用するかなど、エネルギーをマネジメントする技術(エネマネ技術)も重要です。このエネマネ技術によって継続的なエネルギー消費量の削減を図ることができ、場合によっては蓄エネの技術(設備)が必要となります。
建物をZEB化して終わりというわけでは無く、最終的に創エネで賄いきれない部分のエネルギーに関して、どこからどんなエネルギーを調達するかの選択も計画的に考える必要があります。
ホールエナジーでは、ゼロエネからカーボンマイナスビル化に向けて、段階を踏みつつ最適な電力プランをご提案することが可能です。
まとめ
住宅・建造物からのCO2排出量を削減し、創エネ・省エネ・蓄エネの三位一体を目指すZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)の取り組みは、2050年カーボンニュートラル実現、脱炭素社会の実現に向けた重要なテーマの一つで、その実現には建築、不動産業界だけではなく、企業や我々ひとりひとりの意識と協力が不可欠です。
ホールエナジーでは、ZEBの普及推進のお取り組みに対して、エネルギーの調達部分でのお手伝いをいたしております。
電力コスト削減のご提案だけではなく、創エネ部分の太陽光発電の導入などにもご対応することが可能でございます。お客様の状況に合わせてお取り組みの方法も異なると思いますので、まずはお気軽にご相談ください。
参考資料
※1:ZEBとは? 環境省HP
※2:ZEB PORTAL(ゼブ・ポータル) 環境省HP